本研修では「DXについて学びを深めてもらうこと。DXは特定の組織・個人の課題ではなく、全員共通の課題であること。その認識のもと、各自が取り組めることを考えてもらうこと」を目的としています。
DXの推進には、ITに強みを持つ職員だけでなく、各々の担当業務を理解している全教職員の力が必要です。本研修が認識共有を醸成する場となるための一助となれば幸いです。

【研修受講後の到達目標】
・大学の発展のために、DXを推進することが必要であるとの共通認識を共有できる
・DX推進は特定の担当者だけでなく、全教職員が取り組むべきテーマであることが理解できる
・自分もDXに関する取り組みを何かはじめてみようという意識が高まる

昨今、大学業界でも、DX（デジタルトランスフォーメーション）の波が押し寄せています。そのような流れを踏まえ、大学としてどういうふうにDXをとらえていけばいいのか、また、今後求められる視点は何なのか、自分ごととして考えていくためにより理解を深めたいと考えておられる大学関係者の方が多くいらっしゃるのではないかと推察しております。
経済産業省「デジタルガバナンスコード2.0」（旧DX推進ガイドライン）では、DXを以下のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」


ここからもご理解いただけるように、DXは、単にデジタル化を行うことではありません。「変革」という言葉がキーワードです。何をどのように変革し、どのような価値を提供しようとしているのかを明確にしてから進めることがきわめて重要になります。
大学においては、教育、研究、経営という３つの軸で、DXを捉えていく必要があります。大学を取り巻く関連政策を紹介しつつ、具体例として、早稲田大学の推進事例を紹介していくことで、貴学でのお取り組みのヒントとしていただければ幸いです。